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0121世紀の資本
「r > g」——資本収益率が経済成長率を上回り続ける限り、格差は拡大する。ピケティは300年分の長期データを駆使してこの命題を実証し、21世紀の資本主義が直面する不平等の構造を解き明かしました。このスライドでは、著者と問題意識・核心命題「r>g」・所得と資本のちがい・格差の長期的な歴史など、10枚のスライドでわかりやすく解説していきます。
02著者と問題意識
トマ・ピケティはフランスの経済学者で、パリ経済学院教授。若くして18カ国以上の長期所得・資産データを収集・整理するWID（世界不平等データベース）プロジェクトを主導した。2013年に刊行した『21世紀の資本』は700ページを超える大著ながら世界的なベストセラーとなり、経済学の専門家だけでなく政治・社会の議論を一変させた。本書の核心的な問いは「長期的に見て、格差は拡大するのか縮小するのか、そのメカニズムは何か」である。
03核心命題「r>g」
本書の中心命題は r > g ——資本収益率（r）が経済成長率（g）を恒常的に上回るという歴史的事実である。資本（株式・不動産・債券など）から得られる収益率は歴史的に年4〜5%程度であるのに対し、経済全体の成長率は1〜2%程度にとどまることが多い。この差が持続する限り、すでに多くの資本を持つ層がそうでない層より速く富を増やし、社会全体の格差は自動的に拡大していく。ピケティはこれを20世紀に格差が一時的に縮小した戦争・大恐慌・高成長期が例外だったと論じた。
04所得と資本のちがい
ピケティは所得と資本を明確に区別して分析した。所得は労働の対価として毎年受け取るフロー（給与・賞与など）。資本は蓄積された資産のストック（不動産・株式・債券・事業資産など）で、継続的な収益を生み出す。資本対国民所得比率（β = 国富 / 年間国民所得）を使って各国の資本蓄積度を比較し、20世紀前半に低下したβが21世紀に向けて再び上昇傾向にあることを示した。この構造が格差の固定化・拡大を生み出す根本的なメカニズムである。
05格差の長期的な歴史
19世紀末のベル・エポック期にヨーロッパでは極端な格差が存在した。上位10%が国民所得の50〜60%以上を占める「世襲的資本主義」の時代である。これが20世紀前半に急激に縮小したのは、2度の世界大戦・大恐慌・高インフレによる資本の物理的・経済的破壊と、戦後の高成長（g上昇）によって r > g の差が縮まったためとピケティは分析する。しかし1980年代以降の金融グローバル化・規制緩和・税制改革によって、格差は再び19世紀型に近づきつつある。
06相続の復活
20世紀後半には相続・贈与が格差形成に占める役割が大きく低下していたが、21世紀にはその重要性が再び増大している。経済成長率が低下する中で過去の蓄積資本が大きな役割を持つようになると、「親の資産」が個人の生涯所得に与える影響が増す。ピケティはこれを「家系・血統が再び人生を決定する世界への回帰」と表現し、才能や努力よりも相続によって決まる社会の不平等は民主主義の正統性を損なうと警告した。
07超富裕層と資産集中
資産分布の構造を���ると、上位1%・10%は主に金融資産・事業資産（株式・持分・不動産投資など）を保有し、中間層は主に自己居住用住宅、下位層はわずかな現預金のみである。この構造が継続する限り、資本収益率の恩恵は主に上位層に帰着し、中間・下位層との差は拡大していく。ピケティはフォーブス富豪リストを活用し、超富裕層の資産が世界経済の成長を大幅に上回るペースで増加していることを示した。
08グローバル化と資本主義の課題
グローバル化は資本の自由移動を促進し、タックスヘイブン（租税回避地）を利用した課税逃れを容易にした。国民国家が個別に課税しようとしても、資本はより有利な場所へ逃げてしまう。ピケティはこれを「財政競争（タックス・コンペティション）」と呼び、国際的な協調なしには国内での再分配政策が機能しなくなると指摘した。EU統合のような国際的な枠組みを活用した共同課税ルールの構築が急務だと論じている。
09ピケティの政策提案
ピケティが提唱した主な政策は3点。①累進所得税の強化——上位所得層への限界税率を引き上げ、過度な格差の固定化を防ぐ。②グローバル資産税——各国が協調して純資産（負債控除後の資産残高）に対して累進課税することで、タックスヘイブンへの逃避を防ぐ。③教育投資の拡充——機会の平等を保障するために公教育・高等教育への公的投資を増やす。①は現実的、②は「ユートピア」と自認しつつも方向性として必要と論じた。
10本書から何を学ぶか
『21世紀の資本』が示した最大の教訓は、格差拡大は自然法則ではなく政治的選択によって変えられるということである。r > g という力学は現実に存在するが、歴史上は政策・制度・戦争・社会変革によって抑制されてきた。本書は経済学の実証的手法で格差の構造を可視化し、民主主義社会がそれにどう対応するかを問いかける。相続・累進課税・国際協調の議論は、今後も政策論争の中心であり続けるだろう。